2011年12月29日

PTSD疑い3割 被災地看護師、不安や鬱は7割

東日本大震災で被災した宮城、岩手両県の看護師について、震災から半年の心理状態を調べたところ、心的外傷後ストレス障害(PTSD)の疑いがある人が約3割、不安や鬱の症状がある人が約7割に上ることが28日、筑波大学の松井教授(社会心理学)らの調査で分かった。松井教授は「自分が被災者にもかかわらず、患者に寄りそわなければならなかった。亡くなった人も多く、心理的負担も大きかったのではないか」と分析している。

調査は今年8〜9月に実施。宮城・岩手両県の沿岸部の医療・福祉施設で働く看護師407人から有効回答があった。

調査では、「地震のことがいきなり頭に浮かんでくる」などPTSD症状の疑いがある高リスク者が137人で33.7%。不安や鬱の症状がみられる人は274人で67.3%だった。

その一方で、「震災を通じて自身が成長したこと」について尋ねたところ、「人のやさしさや温かさを感じるようになった」が7割を超えたほか、「社会的な問題への関心が強くなった」も4割超だった。ストレスが大きかった一方で、成長につながったことも明らかになった。


産経新聞 12月28日
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